【2022年最新版！】2021年のドローンに関する記事人気ランキング！！

今回は、2021年に公開されたドローン記事の中でも非常に人気が高かったものをいくつかご紹介したいと思います。

記事とその記事の概要についてまとめているので、興味を持ったものはぜひご覧になってみてください。

ドローンの操縦士（パイロット）免許が2022年度から『国家資格化』

一つ目は、ドローン免許が『国家資格化』に関する記事です。

国家資格化の背景

ドローン免許国家資格化の背景には、ドローンを使った物流社会の実現という政府の狙いがあります。

2015年の11月には安倍前首相により「ドローンを使用した荷物配送を可能とする社会を目指す」という発言もありました。

その後、小型無人機の環境整備に係る官民協議会で、「小型無人機の利活用と技術開発のロードマップ」が提言され、国内ドローン事業における今後の展開が決められました。

これらの取り組みを通して、機体の安全と、操縦の安全、管理の徹底を強化することで、安心安全なドローンを使った物流社会の実現を検討しています。

4つの取り組み

上記の機体の安全と、操縦の安全、管理の徹底を踏まえ、ロードマップで政府は大きく四つの取り組みを具体的に示しました。

１つ目は、レベル4（有人地帯における目視外飛行）を可能にするです。

このレベルというのはドローンの飛行形態のことで、ドローン操縦における難易度の指標でもあります。

現状、離島などにおけるドローン配送などが実験されているようにレベル3までは飛行可能です。

しかし、今回の法改正によって資格を有するもののレベル4「有人地帯における（補助者なし）目視外飛行」での操縦が可能となります。

これによって、人々が暮らしているような環境をドローンが飛び交うことが可能になります。

２つ目は、今回のメインである国家資格の制定です。

政府は、新たな法律改正に合わせて二つの国家資格を定めることを述べました。

1. 第三者のいる上空を飛ばせる1等資格
2. 第三者のいる上空以外の地域を飛ばせる2等資格

一等資格は「第三者上空飛行に対応」というもので、ドローン物流のために、レベル4（有人地帯における補助者なし目視外飛行）地帯におけるドローン運用を可能にするものです。

この資格のメリットとしては、皆さんが利用するネットショッピングで購入した商品が、自宅に配送される際に街中を飛んで来れるようにするといったことが可能になるところです。

一方２つ目の二等資格は、これまでのレベル３での飛行操縦を許すもので、初心者のためのエントリータイプと見て良いでしょう。

また一等資格との違いとして、機体の種類であったり、飛行方法などに応じて制限が加えられるものである点が挙げられます。

3つ目は、登録制度です。

この登録制度とは、ドローンの所有者が誰であるかを明確にする制度です。

具体的には、操縦者の氏名や住所を、所有する機体の情報と合わせて登録し、車のナンバープレートのように機体の数字で管理します。

また、この免許制度導入に即して、従来200g以上が対象だったものを100g以上に拡大するとのことで、ドローンを使用した犯罪対策も入念に行っています。

実際に2021年の12月から、国交省が運営している無人航空機登録ポータルサイトにてドローンの登録制度が開始しています。

2022年の6月からは登録は義務化になりますので、お早めの登録をおすすめいたします。

４つ目は、機体認証制度です。

一方、機体認証制度はドローンの品質を守るためのもので、安全のために規格を設けようという制度です。

この規則によって、ドローンの安全性を高めると共に、操縦者に対して機体の整備を義務付けや、民間検査機関による検査を実施するなどが予定されています。

この、機体認証制度も国家資格の区分に合わせて二つあり、第三者のいる上空を想定した第1種、それ以外の地域を飛ばせる第2種の枠組みを設定するようですね。

これからのドローン社会において、このような機体の安全基準の設定や、設計・製造過程での実機検査は欠かせないと言えるでしょう。

上記の内容のさらに詳しい説明は以下のリンクからご覧いただければ幸いです。

ドローンスクールランキング

二つ目は、おすすめのドローンスクールランキングです。

ドローンスクール選びで重要なこと

まず初めにドローンスクール選びで重要なことについてですが、結論、重要が高まっているドローン操縦士（パイロット）において大切なのは高い操縦技術を身につけることです。

なぜなら、中途半端な知識と技術のみではせっかく操縦ができるようになったとしても、飛行許可申請での手続きでつまずいたり、はたまた法律を犯すことにつながってしまうからです。

そして、質の高い技術を身につけるため、ドローンスクールに見るべき重要な点を３つご紹介します。

『①マンツーマン、②実践講義、③アフターサポートの手厚さ』

個人のペースに合わせて、実践ベースで学び、講習が終わったあとでも練習やサポートをしてくれるスクールに通うことで知識はもちろん、質の高い技術を学ぶことができます。

「どのドローンスクールが良いのか」については、各スクールの金額やサポートの詳細を記したこちらの記事をご覧いただければと思います。

ドローン保険

三つ目は、ドローン保険の記事です。

なぜドローン保険がいるのか

まずドローン保険の必要性についてです。

近年、非常に高性能・高品質化が進んでおり、安全性の高いドローンですが、それでも墜落する可能性はゼロではなく、ドローンの接触による事故が起きる可能性がかなりあります。

こうした際に、心理的負担や被害者の方々への謝罪意識だけではなく、『多額の慰謝料・修理費』がかかるのが現実です。

そこで『保険』が大きな役割を担います。

操縦者（パイロット）に対して、膨大な修理費用や治療費などを請求された場合、ドローン保険によって解決に必要な料金負担が可能になります。

初心者からプロのパイロットまで安心・安全に楽しむためにも、それぞれのドローン利用場面・金額範囲にあった保険加入を強く勧めます。

保険の種類

ここでは、ドローン保険の種類について説明していきたいと思います。

『賠償保険』

まず、『賠償保険』というものです。

賠償保険とは、自分自身が加害者として他人を死傷させてしまったとき、また他人の物を壊してしまったときに、被害者方へ保険金を支払う保険です。

この『賠償保険』は大きく二つのものに分けられ「対人賠償」「対物賠償」があります。

「対人賠償」は冒頭の例にもあったように、ドローンが人に接触してしまいその方を負傷させてしまった際に適用される賠償保険です。

「対物賠償」は、ドローンが神社や民家などの建築物にぶつかってしまった場合や、走行している車に衝突して損傷させてしまった際に適用される賠償保険です。

これら二つの賠償保険に関しては、対人もしくは対物に、何らかの損傷・破損させてしまった際に必要になってくる保険になります。

レンタカーなどでもよく見かける物ですが、これらはドローンを操縦する上で必ずと言っていいほど必要になる保険と言って良いでしょう。

『動産総合保険』

続いて、『動産総合保険』です。

この保険は何かというと、ドローン機体自体を保証する保険です。

具体的に言うと、接触や墜落などでドローンに損傷があった場合、その修理費用を担保してくれる物です。

対外的な『損害保険』だけではなく、ドローン自体を守る『動産総合保険』にも加入しておくと、自分自身の大切な機体だけでなく周りの人・モノを守ることができます。

あなたにあった具体的な保険のプランなどは以下の記事でご紹介していますので、是非参考にしてみてください。

最後に

いかがだったでしょうか。

今回は、2021年に公開されたドローン記事の中でも非常に人気が高かった、

• ドローン免許国家資格化
• ドローンスクールランキング
• ドローン保険

の３つをご紹介させていただきました。

2022年も引き続き、ドローンに関するお役立ち情報を発信していきますので、ご覧いただければ幸いです。

それではまた次回の記事でお会いしましょう。