地理情報隊

ドローンパイロット(操縦士)の仕事

【ドローン仕事紹介】熱海土石流でも活躍した『地理情報隊』とは?

今回は、ドローンを使用して災害に対応する『地理情報隊』についてご紹介していきたいと思います。

まずその概要からお伝えし、仕事内容、実際にあった過去事例、その他のドローンを使用した災害対策紹介の順に説明していきたいと思います。

 

地理情報隊とは

地理情報隊

まず初めに、『地理情報隊』についてお話ししたいと思います。

地理情報隊(ちりじょうほうたい)は、陸上自衛隊中央情報隊直轄の地理情報専門の情報科部隊です。

前身は東立川駐屯地に所在していた中央地理隊で、英語表記としてはJGSDF Geospatial Intelligence と表記され、省略としてはGIUとされています。

地理情報隊(ちりじょうほうたい)は、東京都立川市の東立川駐屯地に駐屯しています。

その特徴としては、防衛省唯一の地理情報専門部隊ということです。

業務内容として、「地図・航空写真等の作成、補給、3次元地理情報・地誌資料の整備・提供及び各種測量支援」があります。

上記の活動内容を踏まえて、陸上自衛隊の部隊が作戦を実施する際に必要な地理情報などの収集や作成を行い、海上自衛隊や航空自衛隊などに対する支援をしています。

 

地理情報隊の仕事内容

地理情報隊

続いて、地理情報隊の仕事内容をお伝え致します。

先ほどお伝えした通り、地理情報隊には「地図・航空写真等の作成、補給、3次元地理情報・地誌資料の整備・提供及び各種測量支援」というような作業内容があります。

被災地の地理情報の取得や、細かな空中写真、3D写真により、より効果的な対策を取りやすくします。

上記の情報の収集と作成をした上で、具体的な救助などを行う海上自衛隊や航空自衛隊への支援を行なっています。

また、情報収集や作成だけでなく、日頃のデータベースや情報獲得技術を生かした災害対応・対策も行っています。

その一角に、ドローン を活用をするシーンもあるんですね。

地理情報隊では、社内育成制度の一環として技量検定を行い、ドローン操縦に必要な細かな法律や正確な技術を養っています。

そして、災害現場での一早い現場情報の習得に利活用しているというわけですね。

 

過去事例

ここでは、地理情報隊におけるドローンを使用した災害対処の過去事例を紹介したいと思います。

 

2016年:熊本地震

まず最初に熊本地震です。

地理情報隊よる地図作成や画像収集処理が、災害マップの作成や避難経路の指示に活用されたようです。

また、その他の自治体でも被災地の空撮を通してドローンが貢献しました。

災害時にドローンが空撮映像を撮り、熊本城や神社仏閣などの被災状況を確認するために使用されたみたいですね。

そのように、人の目では確認し難い位置から撮影できることで、災害に対応し、今後の対策に利用できるような様々な情報を取得していました。

 

2021年:熱海土石流

続いて、先日2021年7月に起きた熱海土石流災害です。

静岡県熱海市の住宅地域で発生した土砂災害において、地理情報隊はローンによる被害地域の情報収集を実施しました。

被災の影響で人が立ち入れない場所においてドローンを操作し、撮影した被災地域の情報から、発生原因を突き止められるような情報であったり、被害状況の取得を行ったようです。

この際の情報を政府や自治体の災害対策に活用され、今後の対策の大きな情報源として使用されるようで、近年災害頻度が増えている日本にとっては欠かせない情報源とされています。

 

ドローンを使用した災害対策事例

ドローン 災害対策

ここでは、ドローンを使用した災害救助の例を紹介していきたいと思います。

ドローンの最大の特長である「今まで人が入ることのできなかった場所で作業が迅速に行えること」を生かした災害救助例をジャンル別にみていきましょう。

 

山岳事故・災害

まず初めに、山岳事故・災害です。

従来では、山岳エリアでの捜索活動や救出作業はヘリや山岳隊など、人力のものがほとんどでした。

しかし、そうした救助方法にはリスクがつきもので、二次災害が出てしまうことが大きなボトルネックでした。

そこに、ドローンを用いることによって、現在では、短時間かつ安全性たかく、遭難者を発見できるようになりました。

安全性の向上や時間短縮だけでなく、省人化や捜索費用の低減も期待されるので、これからも注目が集まる活用事例の一つといえるでしょう。

 

山岳事故・災害におけるドローン使用事例

ヒマラヤで遭難した登山家をドローンで捜索 口永良部島の火山活動をドローンで監視
スコットランド出身のRick Allenさんはヒマラヤのブロード・ピーク(8,047m)に登頂し、その下山途中に滑落事故に遭いました。そのとき、スキー撮影のために現場に居合わせたポーランドの登山家、Bartek Bargielさんが撮影用のドローンで捜索を開始。みごと山肌にいるAllenさんを発見できました。ヒマラヤという過酷な条件下でも、ドローンなら遭難者の捜索におおいに役立ちます。しかも、捜索者は身の危険にさらされることはありません。 国土交通省の国土地理院は、火山活動の監視にドローンを使用しています。例えば、鹿児島県の口永良部島(くちのえらぶじま)の火山です。口永良部島は、気象庁によって「常時観測火山」に指定されています。ドローンで噴火口付近を空中撮影することで、火山活動を監視、分析することができます。

 

aerosense 公式HPより

 

水難事故

続いて水難事故です。

実は、ドローンが活躍するのは空だけではありません。

海や川の中でおこる水難事故でもドローンの活用がされています。

実際に、2018年1月には、世界で初めて人命救助に成功するなどまさにこれから期待できるドローン活用方法です。

 

水難事故におけるドローン使用事例

GPS搭載の浮き輪をドローンから投下 世界初、オーストラリアでドローンでの水難救助に成功
東京消防庁では溺れた人にドローンから浮き輪を投下し、人員を救助する実験を行いました。浮き輪にはGPS発信器がついており、要救助者が流されても位置を把握できます。ドローンは災害時の人員捜索には使われていますが、救助活動に使用された例はあまりなく、実用化が進められています。 2018年1月、オーストラリアの海岸で高波にのまれた海水浴客が、世界で初めてドローンで救助されました。ニューサウスウェールズ州の海岸で2人の男性が波にのまれているのが発見され、そのときたまたまライフセーバーがドローンを使った救難訓練をしていました。ライフセーバーはドローンを操縦し、要救助者2人のいる場所に浮き具を投下しました。彼らは浮き具につかまり、無事海岸までたどり着くことができました。救助に要した時間は、たった70秒だったそうです。

aerosense 公式HPより

 

火災・地震

最後に、火災・地震です。

先ほど、地理情報隊の過去事例でもお伝え致しましたが、ドローンは消防車や消防士、建設作業車が近づけない災害現場に、空からアプローチできます。

そのため、どの利便性を生かした活用方法がいくつも検討されているのです。

 

火災・地震におけるドローン使用事例

山火事でのドローン活用法 アスクルの工場火災現場でも活躍
2017年12月のカリフォルニア州南部の山火事で、ロサンゼルス市消防局は、初めてドローンを実践投入しました。2機のドローンは、延焼ルートや延焼の可能性がある危険な場所を把握するのに役立ちました。ドローンであれば消防士が火災で負傷するリスクを軽減できます。さらに、今まではヘリコプターに赤外線カメラを搭載して撮影していたので、ドローンを活用することで大幅にコストを削減できます。 2017年2月、埼玉県にある事務用品通販アスクルの倉庫で火災がありました。その際、さいたま市消防局は消防活動の一環としてドローンを活用しています。上空30〜50メートルから、視認できない消防隊の動きや火災現場の状況をカメラで撮影しました。火災にあった倉庫は、高さ約22メートル、建築面積が約2万7,000平方メートルと広範囲におよぶため、全体の状況を把握するためにドローンが有効活用されました。消防庁によれば、火災現場でのドローンの運用はまだまだ珍しいそうです。

aerosense 公式HPより

 

最後に

いかがだったでしょうか。

今回は、陸上自衛隊中央情報隊直轄の地理情報専門の情報科部隊である地理情報隊(ちりじょうほうたい)についてお話しいたしました。

この隊はまさに、日本の平和を最新科学分野から支えてくれるヒーローと言えます。

これからも、ドローンに関する記事を配信していきますのでぜひそちらもご覧ください。

それではまた、次回の記事でお会いしましょう。

おわりに

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参考になると思いますので、是非ご覧いただければと思います。

 

 

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