今回は、ドローン資格習得における情報を様々な角度から、説明していきたいと重います。
ドローンについて、ドローンの活動領域、ドローン資格、費用、ドローン免許の国家資格化などあらゆる項目にそってお伝えいたしますので、ぜひ最後までご覧ください。
Contents
ドローンについて
まず初めに、『ドローンとは何か』についてお話ししていきたいと思います。
結論、ドローンとは「無人航空機」のことです。
その名の通り、人が搭乗せず、命令を受けて自立移動する物体を指しています。
そんなドローンですが、はじまりは軍事用に開発された無人車両・無人航空機・無人船舶でした。
ドローン自体の語源は、英語で「オスのハチ」の意味があり、飛行する時の「ブーンブーン」という音が由来でドローンと呼ばれるようになったと言われています。
みなさんお馴染みのラジコンもドローンの一種となるんですね。
航空法におけるドローンの定義
- 人が乗り込まない。
- 遠隔操作、自動操縦で動く。
- 200グラム未満。
辞書におけるドローンの定義
無人航空機（英: unmanned aerial vehicle、UAV）は、人が搭乗しない（無人機である）航空機のこと。通称としてドローン（英: drone）と呼ばれることもある。また、「ドローン」の語義のひとつに、この種の無人航空機のことを指す用法がある。オックスフォード英語辞典第2版では「drone」の、語義のひとつとして「a pilotless aircraft or missile directed by remote control.（遠隔操作で指向され、操縦手の搭乗しない航空機ないし飛翔体）」としており、そこに挙げられている用例としては1946年のものが最も古い。しかし、2018年現在の英語圏では特に無線操縦機と区別して、自律性を持つ機体をドローンと呼んでいる場合もある。
日本においては、2015年からドローンが企業や政府によって事業の一つとして扱われ、そこから本格的な市場として活躍することになりました。
現在ドローンは、「最後の産業革命」と呼ばれるほど注目されています。
ヒト・モノ・コトの効率化を図れるドローンは、様々な事業とのシナジーが強いため、今日も新たなビジネスモデルが生まれています。
それに合わせて法改正も進んでおり、日本でも来年度からレベル４空域における操縦が可能になるだけでなく、ドローン免許の国家資格化が行われたりしています。
ドローンの活動領域
ここでは、上記説明したようなドローンがどんなビジネス領域で活動しているかをご紹介したいと思います。
業界は様々ありますが、主に以下のような場面でドローンが利活用されています。
ドローンの活動領域
- 農薬散布などの農業への活用。
- 空からの撮影、ドローンカメラマン。
- 測量士の仕事。
- ドローンそのものの開発関係。
- 建築、土木現場などでの現場監督への活用。
- ドローンによる警備への活用。
今後、ドローンの市場は数十倍にもなると予想されており、それに並行してどんどんドローンの活躍の場は広がっていくと予想されています。
そのため、ドローンの事業はより多角化することになるでしょう。
それに合わせてドローン操縦士（パイロット）のニーズも非常に高まっています。
下の項目では、そんなドローン操縦士（パイロット）が持つべき資格とその費用についてご紹介していきたいと思います。
ドローン資格について
ここでは、ドローン資格・免許についてお話ししたいと思います。
みなさん馴染みあるドローンの免許は『民間資格』と言われるもので、車の免許とは違い国家資格ではないんですね。
なので実は、多くのドローンは免許がなくても操縦士して良いものなんです。
しかし、なぜ資格をとるべきかというと、ドローンを操縦しても良い場所や条件が複雑だからなんです。
ドローンを使用する際には、様々な法律が関わってくるので、『しっかりと知識と技術を身に付けた方がいい』ということで、JUIDA（ジュイダ）やDPA（ディーパ）のような協会が資格を発行しているんですね。
また、来年度からドローン免許は国家資格かされるんです。
下の記事をご覧ください。
参考
政府は9日、小型無人機（ドローン）の操縦ライセンス制度の新設を含む航空法改正案を閣議決定した。機体の安全性にお墨付きを与える認証制度も新たにつくる。第三者がいる上空で操縦者が機体を視認できない目視外飛行も可能にする。今国会に提出し、成立を目指す。
国土交通省によると、今回の法改正では、第三者のいる上空を飛ばせる1等と、それ以外の地域を飛ばせる2等の二つの国家資格の免許に区分する。国の指定機関で学科と実地の試験に合格した16歳以上であれば取得できる。免許は3年更新で、ドローンスクールなど民間の登録機関での講習を受ければ、試験の一部を免除できる仕組みもつくる。
機体認証制度では、第三者のいる上空を想定した第1種と、それ以外の地域を飛ばせる第2種の枠組みをつくる。国は、機体の安全基準をつくり、設計、製造過程や実機の検査をする。
参考：朝日新聞デジタル
この記事からも分かる通り、従来の民間資格が活かせる内容のものが作成予定です。
現時点で操縦経験がない方でも、これを機会にドローン免許の取得を検討されてみてはいかがでしょうか。
これからドローン市場が活性化するに比例して、ドローン操縦士（パイロット）のニーズはさらに加速することになるでしょう。
ドローン資格習得の費用
ここでは、資格習得における費用について話していきたいと思います。
民間のドローン資格はいくつかあり、その発行元となる協会によってその取得に至るカリキュラムの値段設定がまちまちです。
今回は、5つの主要資格発行団体を紹介させていただきます。
以下の各教会の費用をまとめた資料を参考にして、今後のスクール選びに生かしていただければと思います。
民間資格費用まとめ
１：DPA（ディーパ）
- 受講料：250,000～400,000円(税別)※スクールによって異なります。
- 初回認定料：25,000円(税別)。
- ※2年ごとの更新料は12,000円。
２：JUIDA（ジュイダ）
- 受講料：200,000～400,000円(税別)※スクールによって異なります。
- 証明証発行費用：20,000円(税別)。
- ※2年ごとの更新料は7,000円。
３：DJI CAMP（ディージェーアイキャンプ）
- 受講料：100,000円(税別)
- 認定証発行費用：15,000円(税別)
４：ドローン検定
- 1級：18,300円(税込)
- 2級：12,200円(税込)
- 3級：5,600円(税込)
- 4級：3,000円(税込)
５：DPCA（ドローン撮影クリエイターズ協会）
- BASIC：55,000（税込）
- ADVANCE：99,000円（税込）
最後に
いかがだったでしょうか。
今回は、ドローン資格習得における情報を紹介させていただきました。
現状、ドローンを操縦するには、まだ国家資格は存在していません。
しかし国土交通省から操縦者の技能に関する証明制度の策定が発表されています。
既存の民間資格は国家資格（免許制）にうまく行かされるとのことです。
そのため、民間のドローン免許を取得して、生かしている人は年々増えていっています。
現時点で操縦経験がなかったとしても、これを機会にドローン免許の取得を検討されてみてはいかがでしょうか。
これからも、ドローンに関するお役立ち情報を発信していきますので、ぜひご覧いただければと思います。
それではまた次回の記事でお会いしましょう。