今回は、『ドローン操縦士（パイロット）の年収』をテーマにお話ししていきたいと思います。
まず初めに、ドローン市場の背景についてお話しし、ドローンでできるお仕事、ドローン操縦士（パイロット）の年収の順にお話ししていきたいと思います。
Contents
背景・市場
まず、ドローン市場についてです。
今後ドローンマーケットは急速に拡大するという言葉はよく聞きますが、具体的には何がどのように拡大するのか以下のグラフを見ていきましょう。
このグラフは、インプレス総合研究所が発表したものです。
このグラフによると、最新の国内ドローンビジネス市場は2025年度までに約6500億円規模まで拡大するとのこと。
同書は、ドローンに関する市場動向、ビジネス動向、行政、技術、法律や規制、課題、展望などを多角的に分析されたものになっています。
市場全体としては、今後約２.５倍もの規模になり、特にドローンを使用したサービス事業の拡大が見込まれています。
サービスの有り様が多岐に渡ることで、それによりさらなるドローン操縦士（パイロット）需要が高まることも予想されています。
ドローン操縦士（パイロット）のお仕事
様々なサービスが展開されるドローン事業ですが、現状ドローン操縦士（パイロット）のお仕事にはどのようなものがあるのでしょうか。
この項目では、今現在ドローン操縦士（パイロット）が求められている具体的なお仕事について紹介していきたいと思います。
空撮
まず、空撮です。
ドローンの中では非常に有名なお仕事である空撮ですが、ご存知の通りドローンにしか取れない角度・高さ・カメラワークでの撮影を行うものです。
空撮の中には、ドローンスクールでも教わる基礎的なカメラワークや技術で業務を行えるものもあるため、初心者の方でも一歩踏み出しやすい作業なんです。
光学カメラを搭載したドローンを操縦することで様々な角度から撮影が行えるようになった結果、従来の課題としてあった撮影にかかる高いコストが解消されました。
最近では、カメラの種類も多岐にわたっているため、最近ではテレビやPVWEB動画などでドローンの技術を生かした映像作品がよく見かけるようになりましたね。
点検
続いて、点検です。
公共インフラの壁やコンクリートなどを点検する際、赤外線カメラなどを搭載した特殊ドローンでその点検業務を行うというビジネスがあります。
この点検業務はその規模感から今回、紹介する業務の中でも案件単価が非常に高額なお仕事になっているんですね。
というのも、日本は災害大国と言われるだけあって、地震をはじめとする多くの災害に見舞われやすい環境下にあるからなんですね。
従来のコンクリート等の劣化診断を行う際は、目視と打音調査が基本とされていました。
人間がハンマー等を使って高所で作業を行なっていたため、危険が伴ったり作業を行う前に足場を組む必要があったんですね。
しかし、診断にドローンを利用すると、作業者が危険に晒されることはなく、足場も不要なので短時間で作業を終わらせることができるのです。
ドローンを用いたやり方では、赤外線カメラを利用してコンクリート面の浮きを検出したり、空撮写真・映像の解析によって損傷部分を可視化することによって点検業務を行なっています。
農業
次に、農業です。
農地に撒く農薬・肥料をドローンに積載させ、半自動的に農地全体に撒布させるというドローンビジネスがあります。
この農業ドローンビジネスは、これから一番マーケットが伸びる値期待されている革新的なドローン作業の一つです。
近年、少子高齢化現象や若者の田舎離れにより農業従事者のほとんどが高齢化・人手不足に陥っている状況にあるため、ドローンソリューションは希望の星なんですね。
従来のやり方では、広大な農地の場合は多くの時間・人員が必要となって費用が高くなるという問題点がありました。
しかし、この農薬・肥料散布の作業にドローンを利用することで、上空からの散布によって広大な農地でも短時間で作業を終わらせることができるようになったんですね。
加えて、必要最低限の人員で作業を行えるため、コストの低減にも繋がるのです。
農業の分野でのドローンの活用は、主に農薬散布です。また、近年は「精密農業」においてドローンを使った制御・管理も行われており、需要が高まりつつあります。
測量
続いて、測量です。
ドローン測量ビジネスとは、ドローンに搭載した特殊なカメラを用いて地形の3次元測量を行うものです。
実は、ドローン操縦士（パイロット）のお仕事としてニーズが高いのが測量なんです。
特に土木測量のニーズは非常に高く、一度案件をこなしてしまえば、あとはおおよそ同じような作業の繰り返しで操縦士（パイロット）にも優しい難易度なんですね。
他にも、建設業者・コンサルタントや産業廃棄物業者、鉱山管理業者といった業界からニーズのある業種になります。
従来、土地の測量は地上で人間が行っていたため、広大な測量範囲の場合は多くの時間と人員が必要でした。
セスナを用いた測量方法も存在はしていましたが、如何せん高額な費用がかかることが大きな課題となっていました。
しかし、ここでドローンを用いることによって上空から広範囲の測量を行うことができ、広大な測量範囲でも短時間で作業を終わらせることができるようになったんです。
この技術は、主に建設現場などで測量が必要になるときにドローンが活用されています。
最低限の人数でよいため初期費用を抑えながらも、収益性の高いドローンビジネスの一つです。
スクール事業
最後に、スクールです。
ドローンスクール事業では、有資格者のインストラクターを雇って、ドローン操縦士（パイロット）を育てる事業です。
スクールカリキュラムではドローン関連の内容を多角的に指導します。
ドローン関連の内容という中にも大きく二つの項目があり、ドローン操縦に関連する法律等の知識を身に着けてもらうための座学とドローンの機体を正しく安全に操作する方法を教える実技とがあります。
また、ドローンを使った空撮や測量、点検など特殊なカメラなどの操作方法を教えたり、取得するデータを解析するためのソフトウェアの使用方法、はたまた申請書の書き方など、ドローンのに関係する全ての指導を行います。
ドローンパイロット(操縦士)の年収
ここでは、今回のメインテーマである『ドローン 操縦士（パイロット）の年収』についてご紹介していきたいと思います。
まず最初に、企業に所属する場合でリサーチをかけた結果以下のようになりました。
新人のドローン操縦士（パイロット）の年収
ネットの口コミの情報では、測量を行う会社や、物流関係の会社に所属している新人ドローン操縦士（パイロット）さんの平均月収は20～23万円とのことでした。
これをボーナス無しで年収換算すると240万円〜276万円という感じになります。
通常ドローン操縦士（パイロット）の年収
その後、作業が順調に慣れ始め、経験を積んだ方の口コミでは、35万円～40万円あたりの給料で安定しているとのことでした。
つまり、測量や物流会社に所属している方で実績がある方の年収は420万円〜480万円くらいが想定されます。
その他の業種の口コミをまとめると以下のようになりました。
- 測量技術者が350万〜600万円
- 太陽光発電所保守要員が300万～550万円
- ドローンスクール技術指導員・講師が276万～450万円
以上のことから、
日本における勤務形態型のドローン平均年収は250万円〜600万円ということになります。
しかし、この数字はあくまで現段階の状況ですので、今後市場が確実に拡大していくドローンマーケットでは更なる高収入が見込めると言って良いでしょう。
海外ではその需要がすでに高まっていることから、億を稼ぐパイロットもいるようですね。
ドローン操縦士（パイロット）で億を稼ぐ方法
ここでは、さらにその高みを目指して、ドローン 操縦士（パイロット）で『億』を稼ぐ方法についてご紹介していきたいと思います。
さきほど紹介したのは企業に所属しながらお金を稼ぐという方法でした。
しかし、プログラミングと同様に、フリーランスという形態に変えれば、さらに稼げるんですね。
会社に所属をしたりするなどして、ある程度の実績が伴ってきた場合、フリーのドローン操縦士（パイロット）として業務を行うことをお勧めします。
特に、点検事業は費用対効果が非常に高いのでおすすめです。
ビルやマンションなどでは、その安全性の確保から法律により定期的に外壁調査をおこなうことが義務付けられています。
その一回あたりの金額は訳50万円〜100万円です。
そこへの出張費や準備費用などを差し引きしても、人的コストなどが比較的かからないのでほとんどを純利益として得ることができます。
また、作業も一日あれば十分なので、一日あたり50万円の純利益、これを通常のサラリーマンと同様につき20日行うとすると
50万×20（日）で1,000万円になります。
これは、年収ではなく月収です。
年収に直すと1000万円×12（ヶ月）で1億2200万円です。
実際に案件の受注や、夏休みを考慮しても単純計算で一億円の利益を出すことは可能なんですね。
日本にも実際に、ドローンのフリーランスで稼がれている方で、億を稼いでいる方がいらっしゃいます。
例えば、ドローン操縦歴30年の請川博一氏などです。
しかし、まだまだドローン操縦士（パイロット）は人手不足です。
これからさらに拡大傾向にあるドローン市場ですので、皆さんもこの機会にぜひなってみてはいかがでしょうか。
最後に
いかがだったでしょうか。
今回は、『ドローン操縦士（パイロット）の年収』をテーマにお話しいたしました。
ドローン操縦士（パイロット）の需要は急速に高まっており、ドローンビジネスの将来性は大いに期待できると言えるでしょう。
これからも、ドローンに関する最新情報や技術紹介を行なっていきますのでぜひご覧いただければと思います。
それではまた次回の記事でお会いしましょう。