今回は、今注目が置かれている『ドローンを使用した空のデジタル広告』についてご紹介したいと思います。
まず初めに、空のデジタル広告についての説明、行っている会社の紹介、使用機体、今後の展望についてご紹介していきます。
Contents
空のデジタル広告とは
まず初めに、『空のデジタル広告』についての概要をお伝えしたいと思います。
空のデジタル広告とは、LEDを搭載した大量のドローンを使用し、夜の空上にメッセージであったり、上記の写真の様にQRコードを表示するなど、巨大なデジタル広告を描くサービスです。
このLEDドローンによる空での広告は、コロナ禍での韓国政府から国民へのメッセージ発信に利用されるなど、その拡散力の強さに注目が集まっているんです。
以下、日経新聞の記事です。
ベクトル系、ドローンで夜空に光の広告打ち出し
ベクトル子会社のスマートメディア（東京・港）はイベント会場などでドローンを使って広告を演出するサービスを始めた。発光ダイオード（LED）を搭載した複数台のドローンをシステムで制御し、空間に広告主の企業ロゴや商品イメージを再現する。イベント会場での従来の広告よりエンターテインメント性を高めることで、より消費者の興味を喚起できる広告を開拓する狙いがある。
イベント演出などを手掛けるセブンセンス（福岡市）と業務提携して新規事業を始めた。ドローンを使った広告の企画から、キャスティングや実際の会場での操作なども一気通貫で提供する。1回の企画あたりにかかる費用は1500万円からで、使用するドローンの台数や花火など他の演出によって異なる。スマートメディアは新規事業で3年後に20億円程度の売り上げを目指す。
最大で2千台ほどのドローンを制御できるシステムを使う。400グラム程度の小型のドローンを制御し、1回のプログラムは最大でも10分弱の演出となる。セブンセンスは全地球測位システム（GPS）を取り入れたシステムを開発し、空間上に立体的にドローンを配置するために複雑な企業ロゴの再現なども可能だという。ドローン自体の性能の進化も進めば、今後より長時間の演出が可能になるとみられる。
※2021/3/14 『ベクトル系、ドローンで夜空に光の広告打ち出し』日経新聞
上記の記事にもあった様に、以降の項目で紹介するのは、株式会社ベクトル VECTOR INC.と有限会社T2R（ティーツーアール）とが開始したサービスです。
運営会社である株式会社ベクトル VECTOR INC.とT2R（ティーツーアール）とに関しては、次の項目で説明したいと思います。
運営会社
ここでは、『空のデジタル広告』のサービスを実際に展開している会社を2社紹介していきたいと思います。
株式会社ベクトル VECTOR INC.
まず、株式会社ベクトル VECTOR INC.についてご紹介いたします。
株式会社ベクトルは、ITを中心とした様々な事業を行っている会社です。
そんな株式会社ベクトルの子会社である株式会社スマートメディアで、今回注目している空のデジタル広告事業を行っています。
ベクトルグループとしては、前々よりドローン市場に目を向け、そのドローンが生み出すコンテンツ価値の高さに注目してきました。
そのため、今回の空のデジタル広告というサービスを支える部分でもある、ドローンパイロットの育成やネットワークの構築も行ってきていた様です。
そうした基盤に、業務提携社であるセブンセンス社のデジタルクリエイティブを組み合わせることで、今回の様なデジタル広告や、最先端なドローンエンターテイメントの創造できたんですね。
つまり、株式会社ベクトルはは、ドローンが活躍する「空」をデジタルメディアの一つとして捉え、その規模感とエンターテイメント性でダイナミックな企業マーケティングを演出する日本のこれからを支える会社であると言えます。
T2R（ティーツーアール）
続いて、株式会社T2R（ティーツーアール）について説明していきたいと思います。
株式会社T2R（ティーツーアール）は、広告・観光の領域において、先端テクノロジーを用いたサービスを展開しているイベント会社です。
その中でも、T2R（ティーツーアール）では『ドローンライトショー』と呼ばれる領域のサービスに力を入れており、複数ドローン操縦に定評がある中国のDAMODA社と契約を締結し、サービスを展開しています。
上空にドローンを用いて、アートなどを自由に描けることを強みとしているので、その派生形に『空のデジタル広告』という分野が誕生した様ですね。
このサービスは非常に人気で、すでに大手キャリアや飲料メーカーなどの利用実績も数多くある様です。
使用する機体
株式会社T2R（ティーツーアール）の会社説明欄でもご紹介致しましたが、空のデジタル広告に必須なドローンの大半を占めているのは、中国深センのドローンメーカーDAMODA社の物です。
このDAMODA社とは、複数同時操作ができるドローンを販売するドローンメーカーでドローン開発やショーを手掛けている深セン発のベンチャー企業です。
DAMODAは、技術者など6人が2016年に設立し、わずか4年で社員80人、年商5億円の企業に急成長をしているなど、今注目のベンチャーです。
そんなDAMODAは、T2R（ティーツーアール）との連携からも分かる様に、日本へのドローン花火の売り込みを始めています。
2020年9月20日には、中国の珠海で「同時に飛行する台数が最も多いドローン」というギネス世界記録のタイトルに挑戦し、3051台という世界記録を打ち立てました。
DAMODAは、40余りの都市と地区で2,000以上の公演実績があるので、実績も伴ったベンチャー企業と言えます。
DAMODA製のドローンが売れている最大の特徴は、「落下ゼロの安全性とリーズナブルな価格設定」です。
ドローンメーカーが競い合う深センの、最先端のセンサーを使用しているため、かなり安定した制御が売りです。
また、部品が安く手に入れられるなどの深センの強みを生かして、欧米企業の5分の1の価格でサービスを展開しています。
今後の展望
ここでは、『空のデジタル広告』の今後についてお伝えしていきたいと思います。
ドローンを使用した『空のデジタル広告』は、上記でご紹介した様な日本の会社が進めている事業ではありますが、実際に日本国内での実績はまだ少ないというのが現状です。
その理由として、日本の法整備が進んでいないという点、高価かつ危険性や許可申請のハードルが高いという点があります。
しかし、他の記事でもご紹介した通り、今後日本の航空法などのドローンを規制する法律はより、柔軟に調整されていくことが決まっています。
さらに、高価で危険性という側面に関しても、ドローン機体紹介の欄でご紹介した様な、落下させないシステムをオリジナルで開発しており、さらに欧米企業に比べてはるかに安価な価格設定を実現している「安全性とコストパフォーマンスのDOMODA社」により、懸念は低減されると考えられます。
このことから、この時代の潮流に合わせて、今後さらなる電子広告のあり方：『ドローンが織りなす上空の電子スクリーン』が急速に進むことを期待した井ですね。
最後に
いかがだったでしょうか。
今回は、ドローンを使用した『空のデジタル広告』についてご説明いたしました。
このサービスはまさに、上空に突如現れる電子スクリーンの如く、近未来的なマーケティング活動の最先端を担うものと言えます。
これからも、ドローンに関連する記事を配信したしますので、ぜひご覧いただければ幸いです。
また次回の記事でお会いしましょう。