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【ドローン事業紹介】災害救助の事業で活躍が機体される『レスキュードローン』について徹底解説いたします!!!

今回は、災害救助の事業で活躍が機体されるレスキュードローンについて説明していきたいと思います。

まず、その概要からお伝えし、用いるメリット、活動事例、ドローンを使った災害救助を扱う会社、レスキュードローン機体紹介など様々な側面からご紹介していきたいと思います。

 

レスキュードローンとは

まず初めにレスキュードローンとは何かについてお話ししていきたいと思います。

レスキュードローンとは、災害や事故、救助、救急の現場などで導入されている、特別な機能を持ったドローンのことを指します。

通常のドローンとは異なり、過酷な災害現場に耐えるため、防水・耐風、耐火機能を持った外装を持っています。

そして、災害救助や災害への対処活動を行うために、消化剤を搭載していたり、現場の様子を捉えるカメラを搭載していたり、物資の運搬・投下機能を有していたりと、各現場に適した機体になっているんですね。

災害大国日本において、災害救助の取り組みは非常に大切な取り組みです。

高低差が激しい環境の多い日本では、土砂崩れや大地震、その他の災害によって危険な現場になるケースが非常に多くあります。

その際、ドローンは人やヘリコプターなどがたどり着けない場所などでも活動できるので、そのニーズは年々高まっています。

実際の実例としては、2016年に起こった熊本地震が日本では有名です。

また、海外でも2017年にカリフォルニア州南部で発生した大規模な山火事において、火事による被害状況の確認であったり、近隣住民の安否確認のためにドローンが活用されました。

このように、ドローンを使用することで、今まで侵入することが難しかった場所での撮影が出来るだけでなく、そこまで到達するコストなども抑えて進入することができます。

こうした背景から、現在日本ではメーカーやドローン協会、地方自治体が協力して『ドローンの災害対策活用』を進めている状態にあります。

 

レスキュードローンを用いるメリット

グッド

ここでは、レスキュードローンを用いるメリットについてお話ししていきたいと思います。

冒頭部でも少し触れた部分ではありますが、レスキュードローンには大きく三つの魅力があります。

 

まず一つ目が、安全です。

過酷な災害現場において、捜索活動や災害対処活動は非常にリスクが伴います。

足場の悪い現場も多く、時には隊員の命が危険にさらされることもあります。

そこに、ドローンを用いることでそうした隊員の事故や死亡リスクをゼロに近づけることができます。

 

二つ目は、機動力です。

知っている方が多いかもしれませんが、ドローンの機体はヘリコプターや産業用の車などに比べ小さいです。

そのため、それらの車体が侵入できない狭いエリアや、隊員が近づくことができない危険地帯でも作業を行うことができます。

 

三つ目は、迅速性です。

自由に動き回れる機動力に加え、レスキュードローンは非常に速く現場を駆け回ることができます。

時速100kmにもなるそのスピードで、現場の流動的な情報を取得することで、その場にあった最適な救助活動を可能にします。

 

災害救助事例

サポート イメージ

ここでは、災害救助をはじめとする事業例をご紹介致します。

 

火災現場

まず初めに火災現場です。

人が侵入することが難しく、地上からの目視の確認が難しい火災現場では、レスキュードローンの空撮機能が役に立ちます。

先ほどの機動力でも説明した通り、ヘリコプターや航空機と比較してもいち早く動けるので、状況をより正確に速く伝えることができます。

そして、俯瞰した状態で災害現場を見るので、どこから対処していけば良いかを非常にわかりやすく捉えることができます。

 

遭難者の捜索

続いて、遭難者の捜索です。

森林地帯や、増水時の河川、水深の深いところに水没してしまった人の発見にレスキュードローンが使用されます。

ドローンに赤外線カメラを積載させることで、目視では発見しにくい環境でも捜索ができます。

実際に、山岳地域の事故においてもドローンレスキューは使用されています。

 

救援物資運搬

続いて、救援物資運搬です。

ドローンを用いることで、救援物資を積むことができます。

物資の運搬により、救助者の発見と同時にその場での最低限の応急処置もできるのです。

救援物資の内容にも様々なケースがあり、非常用食料や飲み水を運搬したり、AEDや救急セットなどの医療キットを運搬したりすることができます。

現在様々なドローンがあり、最大10キロまで輸送することが可能とのこと。

また、物資輸送だけでなく、スピーカーを積載させ、正しい指示を連絡することもできます。

 

災害発生直後の安否・被害確認

また、ドローンを用いることで、災害発生直後の安否・被害確認もできます。

災害が発生した後、その拠点敷地内の被害確認を迅速に行う必要がある場合にドローンが使用されるというわけです。

また、地上だけではなく人が入っていくにはリスクが発生してしまうような建物内へ侵入する場合にもドローンは有効です。

高性能なカメラとスピーカーを積載すれば、リアルタイムでカメラの情報が取得できるだけでなく、その場に人がいた場合指示も可能です。

余談ではありますが、マイクに関しては、ドローンの飛行音が邪魔をするため、積載が困難だそうです。

上記のように、緊急事態の際には迅速にドローンを稼働させ、災害範囲の情報収集ができるのは最大のドローンの魅力です。

 

災害発生前の対策

ドローンは災害が発生する前の対策にも効果的です。

災害発生時のリアルタイムの情報を蓄積することで、発生後次の状況予想を含めた対策が可能になります。

また、それだけではなく、赤外線カメラを搭載したドローンを使用することで、サーモグラフィ撮影による設備の劣化や異常個所の早期発見が可能です。

そうすることで、災害が発生する前に、建物の劣化状況のレベルを知ることができ、修理もしくは最悪でも避難指示に生かすことができます。

 

ドローンを使った災害救助事業を扱う会社

ここでは、レスキュードローンを扱う会社の代表例である『日本レスキュードローン協会』についてお話ししていきたいと思います。

『日本レスキュードローン協会』は東京都港区南青山にあるドローンの事業会社です。

運営元は写真に関する事業を営んでいる株式会社ハッピースマイルです。

『日本レスキュードローン協会』はその名の通り、ドローンを使用した人命救助活動を主な事業内容としています。

しかし、それにあたり、ドローン操縦士(パイロット)の育成やドローンを使用した点検業務など様々な業務を行なっているようですね。

詳しい事業内容に関しては、以下の通りです。

 

日本レスキュードローン協会の事業内容

【その1:ドローンの体験・普及活動】 1.キッズドローン体験イベントの開催 2.契約保育園に対しドローンふれあいイベントの開催(イベントをカメラマンが撮影してネット販売、ドローンで集合写真撮影)

【その2:ドローンでの撮影業務】 ・保育園の園舎の空撮やイベントの撮影など ・動画素材の販売

【その3:ドローンでの各種調査業務】 ・不動産投資家向け中古物件の老朽化確認サービス ・ソーラーパネルの故障部位の確認サービス(保証期間内に修理) ・鳥獣駆除や生態系調査

【その4:ドローンパイロットの養成】 ・ドローンパイロットスクール開校 ・ドローンキッズスクール開校

【その5:ドローンでの人命救助活動】 ・ドローンを活用した災害派遣活動 ・ドローンを活用した捜索活動 ・ドローンを活用した有事の際の自治体への情報提供

※株式会社ハッピースマイルの公式HPより

 

最後に

いかがだったでしょうか。

今回は、災害救助の事業で活躍が機体されるレスキュードローンについてお話しさせていただきました。

これからも、ドローンに関する最新情報や技術紹介を行なっていきますのでぜひご覧いただければと思います。

それではまた次回の記事でお会いしましょう。

おわりに

「職業」としてのドローンパイロットの今後とドローンマーケットを研究している私がドローンスクールを

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参考になると思いますので、是非ご覧いただければと思います。

 

 

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