今回は、最近注目されているドローンニュースをいくつか紹介していきたいと思います。
厳選しておりますので、気になる項目がありましたら是非ご覧いただければと思います。
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東大発のスタートアップが垂直離着陸航空機（eVTOL）を開発しアメリカで実験！？
まず初めに、『テトラ・アビエーション、新機種「Mk-5」⽶国で実験航空機としての認証取得』というニュースを紹介いたします。
テトラ・アビエーション株式会社とは、2018年に設立した東大発スタートアップで「空飛ぶクルマ」と呼ばれる垂直離着陸航空機（eVTOL）を開発するベンチャー企業です。
そのテトラ・アビエーション株式会社は2021年8月16日、日本で開発した新機種「Mk-5」の米国内で飛行試験等を行うための認証を取得したというニュースです。
テトラ・アビエーション社は実機体の米国内での試験飛行等を行うため、米国連邦航空局との調整を行い、試験飛行許可を申請し、書類審査や実地検査等を経て、無事承認されました。
上記の写真は、開発中のMk-5という機体です。
現在はサンフランシスコ近くの空港で試験飛行を行っているとのことで、米国や日本を主とする個人の方へホームビルド機のeVTOLとして予約獲得を進めています。
このまま順調に行けば、2022年末をデリバリー開始とのこと。
空飛ぶ自家用車が手に入るのも時間の問題なのかもしれませんね。
『線路点検』の救世主！！こんなところでもドローンが活躍！！
続いて、『ノルウェー企業が「線路検査ドローン」を開発中。列車接近すると浮上して回避』というニュースを紹介いたします。
ノルウェー企業が開発した『日中でも線路の状態を検査できるドローン』が話題を呼んでいます。
皆さんが普段利用している鉄道ですが、その安全性を支える大事な要素に、日々の点検があります。
もちろん、電車そのものの点検も欠かせませんが、『線路』無くしてはその安全が担保されることはありません。
つまり、鉄道の安全な運行を維持するためには、延々と続く線路を検査し異常がないかを確認する作業が必要になってくるということです。
皆さんの中にも、夜間の間に電車の線路を大勢の人たちが点検作業をしているのを見た経験がある方がいるのではないでしょうか。
この線路の点検作業ですが、『線路が使用されない夜間帯の点検』『寸法に狂いがないかをひとレールづつ確認』するなど様々な手間やコストがかかっています。
そうした線路点検における従来の面倒を最小限にしてくれるのが今回紹介する『ドローンによる点検』なのです。
数多くあるドローンベンチャーの中でも、ノルウェーの技術企業Nordic Unmannedが名乗りを上げました。
このレール検査もっと手軽にするため、軌道台車にマルチコプタードローンの機能を融合させた無人線路検査機「The Staaker Railway Drone」を開発しているとのことです。
仕組みとしては、上記の写真のように、ドローンは線路を走行しながら鉄道インフラの重要な部分を検査する形式をとっています。
このドローンの最も重要な特徴は、列車が接近したらすぐにレールから飛び立って電車を避けることができる点です。
列車が通過すれば再び浮上してレールに乗り検査を再開できるので、昼でも効率的に作業を行うことができます。
国民のほとんどが利用するインフラ設備の点検は非常に大切なため、現在は質の向上や事故防止などを徹底しているとのこと。
早く実用化されることを祈るばかりです。
夜空を眺めながら映画が見れる！？HIGH GREATの上空にスクリーン技術！！
続いて、『HIGH GREAT、上空スクリーンで映画を。群衆ドローンがまた進化する』というニュースを紹介いたします。
先日行われたオリンピック開会式でも話題になったドローンライトショーですが、いよいよドローンを使って夜空にスクリーンを作り上げると言うことが現実味を帯びてきたようです。
今回、群集ドローンでお馴染み『HIGH GREAT』です。
中国は深センに本拠地を構える『HIGH GREAT』はレクリエーション用無人航空機システム（UAS）の研究開発、製造、販売を専門に行っているIT会社です。
そんなHIGH GREATは、群衆ドローンによって夜空にスクリーンを作り上映する実験をつい先日行ったとのこと。
なんと、5184機ものドローンが上空に飛び上がり夜空でスクリーンを作り上げた。
そこに、LEDなどの発光帯を駆使して映像が上映されたそうです。
実際、その映像は低解像度で改善点は多いものの、近年急成長を遂げているHIGH GREATはさらなる成長を目指し、高解像度化を予定しているとのこと。
いずれ、イベントなどで何万人もの人々が同時に一つの映像を自宅のベランダで視聴できる日が来るかもしれません。
日本を支える製鉄産業界の大企業がドローンを利活用する！！
最後に、『日本製鉄、規制緩和実現を受け製鉄所ドローン利活用拡大』というニュースを紹介いたします。
日本中の鉄を扱っていると言っても過言ではない日本製鉄株式会社は、製鉄所でのドローン利活用を拡大すると発表しました。
このきっかけは、2021年8月27日に公表されたドローン利活用に関する規制緩和があったからです。
実際、製鉄所の敷地は広大であり、超高層建築物も多く存在することからドローン点検との相性は抜群でした。
今回の発表前の規制では、飛行申請の事務的な課題や飛行高度や補助者配置の制約などよって、24時間365日稼働している製鉄所での機動的な利活用には難しい点がいくつかあったそうです。
しかし今回、日本製鉄を含む鉄鋼各社からの要望を集め、日本鉄鋼連盟にて関係諸機関と協議・調整した結果、居住区と明確に区切られ、安全・防犯等の管理が徹底されている地域に対して、一定条件下での規制緩和が実現したとのこと。
これにより製鉄所においても年一回の申請のみで、24時間365日を通したドローンの利活用が可能となりました。
日本製鉄ではまず、関西製鉄所の和歌山地区で包括申請を実施していて、他製鉄所においても順番に申請を進めていくことを予定しているとのこと。
規制緩和によるドローン利活用の具体的な内容は以下の通りです。
規制緩和によるドローンの利活用
今回の規制緩和により、主に以下の作業におけるドローンの利活用を拡大する。
- 従来規制のあった飛行高度（150ｍ以上）での点検
- 自動運転による広範囲の点検
- 製鉄所岸壁の海べり飛行による護岸や設備の点検
製鉄所へのドローン導入によって、点検のための足場設置が不要になる他、広大な距離にわたる道路、鉄道、ベルトコンベヤなどの点検自動化、船舶を使用しない護岸点検を可能にするなど、様々なメリットが生まれます。
今まで困難だった作業負荷を軽減し安全の確保ができるだけでなく、余計な人員を他に回せることによるコストダウンが図れるのです。
こうした、法改正とともに、ドローンの利活用領域が増えれば増えるほど、ドローンパイロットという新たな職種のニーズも高まることが予想されます。
最後に
いかがだったでしょうか。
今回は、ドローンのニュースについて様々な分野からピックアップしご紹介させていただきました。
ドローンをはじめとするIT技術・IoT技術の発展により様々な解決方法や活気的なシステムが作成されていることは、上記からもおわかりいただけたかと思います。
これを機会に一人でも多くのドローンパイロットが生まれ、あらゆる場面で活躍することを祈っています。
これからも、ドローンに関するお役立ち情報を発信していきますので、ぜひご覧いただければと思います。
それではまた次回の記事でお会いしましょう。