ドローンマーケット

DPA(ディーパ)とは?ドローンパイロット(操縦士)の私が徹底解説します!

どーもどーも!

ドローン操縦士としてぬくぬく生活しておりますドロ助と申します!

最近はもっぱら家に引きこもっていますが、ニュース番組でも『ドローン』という言葉を耳にする機会が増えてきましたね。

皆さんも一度は耳にしたことがあるのではないのでしょうか??

それもそのはず、実はドローンの市場規模というのは「2025年度までに6,000億円強」と某外資コンサルティング会社が発表しているほど、今熱いマーケットなんです!

 

これからより規模が拡大する市場だからこそ、ドローンについては知っておいて損はないですよ〜

実は今現在でもドローンパイロット(操縦士は)重宝されていて、実際私自身も生業としているくらいには成長株なんです。

『ドローンパイロット(操縦士)がそもそもなんぞや?』という方は是非こちらの記事をご覧ください!

副業から始められるような資格である『ドローン操縦士』の実態について詳しく書かいています

 

 

今回は前回の「JUIDA(ジュイダ)」に加えて、同じくドローンの発展に貢献している「DPA」について詳しく書かせて頂きたいと思います。

この記事を読めば、「DPA」というものが何なのか、を1から10までかなり具体的に理解できると思いますよ。

 

D-3PO
俺たちドローンの発展に寄与してくれる大事な団体なんだぜ!

 

ドロ助
D-3POの言う通り!早速みていこう!

 

 

 

DPA(ディーパ)とは?

 

DPA(ディーパ)はどんな団体なの?

一般社団法人 ドローン操縦士協会』の略称です。

その一般社団法人 ドローン操縦士協会ことDPA(ディーパ)はドローンの健全な発展を促進するためにいろいろな取り組みを行なってます。

具体的には、ドローン航空業界の安全確保に貢献する運動や、当該技術・知識の普及、諸般の研究調査などを行い、ドローンの健全な発展を促進しているんですね〜

 

どうしてこの団体ができたの?

近年、ドローン産業は急速に成長を続けています。

その普及に準じて、ドローンを有効活用する産業分野は増え続け、ドローン使途の幅は一気に広がっている状態にあります。

しかし、ドローン操縦士の技術・技量および飛行に関する関連法制への理解がドローン実用化の進展についていけず、しばしば問題が発生してしまうこともあります。

 

例えば、重要な建築物への落下事件である『首相官邸墜落事件』などが2015年にはありましたよね。

そのような問題に多角的に対処し、さらには発展を促すための団体として、DPA(ディーパ)率いる協会陣営は立ち上がりました!

彼らは、ドローン操縦技術に関して認定ライセンス制度を構築し、ドローンの先なる時代の航空安全の保全のための資格認定事業などを行うだけでなく、シンクタンク事業、教育事業、等幅広い活動を企画・実行しているのです。

 

D-3PO
つまり、僕たちドローンの安全だけでなく発展にまで寄与してくれる素敵な団体ってわけだな!

 

 

DPAの3つの事業

 

前の項目で、DPA(ディーパ)は、『ドローンに関する問題に多角的に対処し、さらには発展を促すための団体』と言うように表現させていただきました。

この項目では、DPAが具体的にどのような角度から、ドローン事業を盛り上げているのかについて書かせていただきます!

 

項目題名にある通り、DPA(ディーパ)は3つの事業によってドローン事業を盛り上げています。

具体的には、『資格認定事業、シンクタンク事業、アライアンス事業』の3つです。

 

ドロ助
一見分かりそうなものもあるけど、内容は意外にも多様なので随時わかりやすく説明をするね!

 

 

資格認定事業

まず、一番最初の資格認定事業では主に『資格認定ライセンス制度』を構築・実行しています。

 

車の免許と同様に、最先端で安全なドローンの利活用を実現するためには、政府方針に則った公式のライセンス制度が重要になってきます。

そのため、DPA(ディーパ)のライセンス事業部では、現在資格認定をはじめ、認定書の発行・更新、会員管理業務を遂行しているんです。

 

資格認定制度

DPA(ディーパ)では、企業や個人会員が最先端で安全なドローン活用を実現するための資格制度を設けています。

実は、ドローン操縦技術に関する認定資格を制度化したのは日本で最も古く、2017年6月から資格認定事業をスタートしていたんですね!

 

認定資格とその種類

認定資格自体は、首相官邸ウェブサイトに掲載がある「小型無人機に係る環境整備に向けた官民協議会」で定められた「小型無人機の利活用と技術開発のロードマップ」に基づいています。

具体的には、目視内外の違いをとう飛行レベルと、機体の形状などによって、資格の種別を設けているんです。

中には、この規定に反しているスクールもあるという噂もあるくらいですが、DPA(ディーパ)では、全てのスクールでこの指針に沿っているんですよ!

 

その規定に基づいた認定資格の種類は大きく2つあります。

1つ目は、『操縦士資格』というもので、回転翼航空機の飛行に必要な基礎知識と操縦する基本技術を認定する資格になっています。

2つ目の『インストラクター資格』は先程の、操縦士資格の後に取る資格です。

インストラクター資格を具体的に説明すると、回転翼航空機の実地を講習するための技能と、座学・実地を講習する際に必要な基礎知識を認定する資格で、飛行レベルにより3等級の資格後世になっているんです。

 

資格習得までのわかりやすい大まかな流れが、DPA(ディーパ)のホームページ上にあったため下記に貼っておきますね!

 

DPAホームページより・資格習得の流れ

 

 

シンクタンク事業

2つ目のシンクタンク事業では、主に『ドローンの高度な利活用に必要な知識・技能の向上につながる活動』を行なっています。

そして、シンクタンク事業の中でも、具体的には3つの動きに分かれているようです。

具体的には、『政府関連および委員会の活動・調査機関との連携・コンサルティング』で、それ等の活動を通して、政府官民協議会の構成員として参画したり、各ドローン専門分野の識者を講師とした専門セミナーの提供などを行っているんです!

 

政府関連および委員会の活動

現在、急速に進むドローン技術の多様化と高度化により、産業用途における活用領域が飛躍的に拡大していますよね。

このような状況下において、DPA(ディーパ)はドローン操縦士の技量や知識、適性等の基準も利用ニーズに応じて最適化していく必要があると考えているみたいです。

そのためにまず、政府の官民協議会等への参画や各委員会活動を通じて独自に産官学のリソースや、ユーザコミュニティを構築し、次にそれらにコミュニティ内で得た意見や情報を収集・蓄積、最後に国内外のドローン活用の実態に基づく調査研究を積極的に行っているんです。

なんと、一般人向けにもその活動状況を公開しているので、我々も最新情報にアクセスすることができるんですよ!

 

具体的な委員会の所属と活動内容は以下のとおりです。(※DPA公式HPより抜粋)

 

○政府官民協議会(小型無人機に係る環境整備)

○国土交通省・経済産業省ワーキンググループ(操縦者・運航管理者の技能確保)

○ドローン回転翼3級普及委員会

○ドローン回転翼2級検討委員会(目視外飛行)

○新領域研究会

  • 農業分野
  • 災害時対応分野
  • インフラ点検
  • プログラミング
  • ドローンエンターテイメント
  • 空中以外のドローンを含めた無人ロボットの可能性探求(水中、水上、陸上)
  • STEAM教育
  • 人材マッチング

 

調査機関との連携

DPA(ディーパ)は、国内外の調査機関と連携しています。

そしてDPA会員全員に、有識者との繋がりを活かしたドローン市場動向発表セミナーを開催したり、海外ドローン視察ツアーのご紹介などを行っているんですよ。

ここでは、ドローンに関する最新情報が扱われているため、ドローンの最前線の人たちが集う形式になっているんです。

 

D-3PO
僕たちの最新情報が手に入るってわけだな!

 

 

コンサルティング

DPA(ディーパ)は、ドローン事業に関するコンサルティングも実施しています。

具体例としては、アライアンスのところでもお話いたしますが、あらゆる機関や委員会とのコネクションで得た知見を、これからのドローン業界の発展に活かすため、業界内のご意見番としても活躍しているのです。

キャスレーコンサルティング株式会社や世界的コンサルティング会社のPwCとも連携をとり、世界的なドローン技術の発展に寄与している団体と言えます。

 

ドロ助
シンクタンク事業部門では、様々な委員会を通してドローン活用方法を模索していることがわかったね!

 

 

アライアンス事業

さて、資格認定事業、シンクタンクの次、DPA(ディーパ)の事業の3つ目は、『アライアンス事業』です。

この事業部門では主に、『様々な機関とのコミュニティ形成』を主として活動しています。

 

自治体や他の機関との関わり

先程言及したとおり、DPA(ディーパ)およびDPA(ディーパ)会員は、『様々な機関とのコミュニティ形成』を主として活動しています。

特に自治体との関わりでは、ドローンをはじめとするIoT等の最先端技術の活用を通して、地域振興・防災・教育・人材育成など、地域が抱える社会課題の解決を図るため、あらゆる協定を締結しています。

具体的には、政府関係機関、地方自治体、他のドローン管理団体・協会などの自治体をはじめ、ドローンビジネス・関連企業、一般メディア・ドローン専門メディア、等と幅広く交流しているんです。

これらの機関とコミュニティを多岐にわたって持つことで、ドローンに関する情報・知識の共有を図り、各活動への企画・参画・協力、サービス開発など、ドローンの発展に欠かせない、新たな活動を展開していくというわけですね。

 

ドローン保険の共同開発

DPA(ディーパ)では、ライセンス保有者全員を補償対象とする、認定ライセンス付帯型保険制度も整備しています。

これは、ドローンの安心・安全に対する社会的信頼向上と、ドローン飛行による事故発生時の被害者救済に資する賠償資力の確保が目的とされているみたいですね。

その認定ライセンス付帯型保険制度名は「DPAドローン総合保険制度」で、ライセンス取得後のパイロットにも、ドローンが普及されていくこの世の中にもダブルで安心・安全な保険制度として設けているんですね!

「DPAドローン総合保険制度」には、具体的に2つの保険制度があります。

1つ目が、自動付帯保険制度です。

自動付帯保険制度は、「ドローン操縦士回転翼3級」をはじめとするDPA認定ライセンス保有者が起こしてしまった業務内外の事故に対して、仮に損害賠償責任があった場合、その責任を補償する制度です。

 

ドロ助
簡単に言うと、対モノに対する事故のとき、心配を無くしてくれる保険だね!

 

2つ目は、任意付帯保険制度です。

任意付帯保険制度は、DPA認定ライセンス保有者が所属する法人および個人事業主向けに作られたもので、自動付帯保険制度よりも補償が充実した賠償責任保険・動産総合保険に加入できる制度です。

例えば、『外部のモノを壊してしまった』という場合にももちろん保険が適用されますし、それに加えて『ドローン本体・カメラ・測量機器等の装備品への破損・盗難』にも保険が効いてくるというスーパー保険なんです。

DPA(ディーパ)向けに個別に算出した保険料で、補償内容がパッケージ化された分かり易い商品設計となっているのが特徴、何より複雑な点がないため、簡単にお得な保険に加入できるんですよ!

 

D-3PO
ドローンを使う頻度が高い会社や個人事業主さんが入る保険だな!

 

各保険制度の加入方法

まず、この保険の対象者なのですが、2018年2月1日以降、弊協会の認定校へ資格対象となるコースを申込み、コースを修了された方に限られています。

また、対象者の方は、DPA(ディーパ)会員専用サイト「マイページ」で認定申請を行う際に、同時にDPAドローン総合保険(自動付帯)の加入手続きを行うことができるのでチェックしてみてください!

手厚い保険制度である任意付帯保険の方は、取扱代理店である(株)インシュアランスサービスが受け付けているみたいです。

公式の各種手続きも掲載させていただくので、興味がある方は要チェックです!

 

『DPAドローン総合保険制度』詳細

 

まとめ

 

いかがでしたか?

今回はDPA(ディーパ)について詳しく解説させていただきました!

以下まとめになります。

 

まとめ

  • DPA(ディーパ)は、『ドローンに関する問題に多角的に対処し、さらには発展を促すための団体』
  • DPA(ディーパ)は『資格認定事業、シンクタンク事業、アライアンス事業』の3つの事業によってドローン事業を盛り上げている

 

今回のように、私ドロ助はドローンに関係する情報をジャンジャン提供していきますので、ぜひ気になる方は他の記事も参考にしてみてください!

それではまた次の投稿で〜

 

おわりに

「職業」としてのドローンパイロットの今後とドローンマーケットを研究している私がドローンスクールを

  • 受講形式
  • アフターサポート
  • 認定資格
  • 費用

という観点からおすすめ順にランキング形式で纏めました。

参考になると思いますので、是非ご覧いただければと思います。

 

 

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